【終了】第5回 小児科 院内体制強化セミナー|2018年5月13日東京、6月3日大阪
- 開催日時:
- 2018.5.13
2018.6.3
- 開催場所:
- 東京、大阪
皆様、こんにちは。クレドメディカルの尾﨑友哉です。
弊社では“小児科独自の経営ノウハウ”を基に、小児科医院の「開業後の」総合的なサポートを行うコンサルティング活動を展開しています。
今年の診療報酬改定はどのように感じられましたでしょうか。
弊社では「小児科かかりつけ医制度の算定要件の見直し」、「機能強化加算」、「小児抗菌薬適正使用支援加算」等かなり小児科医院にとって優遇された改定内容でした。
「今回は良かった!」ではありません。
左の図をご覧ください。
小児科医療施設に従事する医師を年齢別に分けたものです。
小児科医の平均年齢は50.3歳、診療所に勤務する平均年齢は60.8歳と高齢ですが、小児科医の約6700名余りの方は病院に従事する30~49歳だということです。
この年齢層は開業予備群と呼ばれ、今後10数年は小児科の開業・継承が進行することを示唆しています。
そこで今回のセミナーでは小児科にとって追い風である診療報酬改定をどのように医院経営に直結させ、今後迫りくる小児科競合医院対策についてお教えします。
今年の診療報酬改定はどのように感じられましたでしょうか。
弊社では「小児科かかりつけ医制度の算定要件の見直し」、「機能強化加算」、「小児抗菌薬適正使用支援加算」等かなり小児科医院にとって優遇された改定内容でした。
「今回は良かった!」ではありません。
左の図をご覧ください。
小児科医療施設に従事する医師を年齢別に分けたものです。
小児科医の平均年齢は50.3歳、診療所に勤務する平均年齢は60.8歳と高齢ですが、小児科医の約6700名余りの方は病院に従事する30~49歳だということです。
この年齢層は開業予備群と呼ばれ、今後10数年は小児科の開業・継承が進行することを示唆しています。
そこで今回のセミナーでは小児科にとって追い風である診療報酬改定をどのように医院経営に直結させ、今後迫りくる小児科競合医院対策についてお教えします。
早期申込で1名分の参加料金で2名受講可!
医院発展に向けての利益の循環
2016年新たに新設された小児かかりつけ医制度ですが、先生方は届出を出しておられますでしょうか。
この2年間で届出を出された小児科は全体の約4.5%です。
たった4.5%の医院ですが、この中で小児かかりつけ診療料を算定している医院は大きく業績をアップしています。しかも当時1歳、2歳だった患児は2年経って小児科外来診療料の算定年齢からは外れていますが、小児かかりつけ診療料であれば継続して算定できるので、これからも増収が続くと予想できます。そのような医院がさらに医院発展へ投資されているのなら・・・今後は小児科の二極化が進むと考えます。
2016年新たに新設された小児かかりつけ医制度ですが、先生方は届出を出しておられますでしょうか。
この2年間で届出を出された小児科は全体の約4.5%です。
たった4.5%の医院ですが、この中で小児かかりつけ診療料を算定している医院は大きく業績をアップしています。しかも当時1歳、2歳だった患児は2年経って小児科外来診療料の算定年齢からは外れていますが、小児かかりつけ診療料であれば継続して算定できるので、これからも増収が続くと予想できます。そのような医院がさらに医院発展へ投資されているのなら・・・今後は小児科の二極化が進むと考えます。
本セミナーでお伝えする内容の一部を紹介
第1講座 診療報酬改定後、小児科医院業界の現状と今後
●診療報酬改定後に見えてきた小児かかりつけ制度の現状と今後の対応
●過去10年小児科医は増加中!開業予備群が控える今後の小児科医院業界
●税理士や会計士にはわからない把握すべき小児科医院の経営指標
●今後の経営を左右する最重要視しなければならないワクチンとは○○である
第2講座 小児科医院発展へのマーケティング手法
●小児かかりつけ医制度!耳鼻咽喉科や皮膚科から患児を呼び込むWEBマーケティング手法
●口コミマーケティングをしつつ診療時間を短縮させるツールの数々を一挙大公開
●小児抗菌薬適正使用加算を印象的に説明する効果的な診療ツールをご紹介!
●情報発信が見込み患者を発掘!受付での告知ツールの作成方法と使い方
●予防接種は今後の売上を左右する!離脱者を軽減、継続接種の予防接種マーケティング・オペレーションとは・・・
第3講座 1時間に20人を診療するオペレーション&マネジメント手法
●小児かかりつけ医導入オペレーション!その1 保護者への説明は誰がする?保護者への説明オペレーション
●小児かかりつけ医導入オペレーション!その2 小児かかりつけ医制度の同意書をスムースに取得する
●小児かかりつけ医導入オペレーション!その3 電子カルテ、紙カルテの効率的な使い方
●小児かかりつけ医導入オペレーション!その4 院長先生の負担軽減!診療時間外の対応方法
●未経験でもできる!カルテ記入時間が大幅に削減するクラークシステム導入法を伝授
●小児科で必要?舌下免疫療法の「是非」と導入後のオペレーションとは!
●スタッフの給与形態の見直しが迫られている!応募者数を増やす裏ワザを大公開
早期申込で1名分の参加料金で2名受講可!
本セミナーの早期申込み割引特典のご案内
今回、早期申込特典として、4月28日(土)までにお申し込みされた方に限り、
1名様分の料金で更にもう1名様、無料でご参加いただくことができます。
院長先生だけでなく奥様や事務長、現場のリーダークラスの方にも一緒に聴講いただくことで、セミナー内容を是非実行に移していただきたいと考えております。本セミナーにご参加いただき、医院として更なる発展をするための第一歩を踏み出していただくためにもこのような特典を設けさせていただきました。
聴講された内容をスムーズに現場に浸透させるためにも、是非、奥様や事務長、医院のスタッフと一緒にご参加いただければと思います。
2018年は今後を左右する大切な1年
今回の院内体制強化セミナーは“医院発展”がテーマです。
開業して数年間は売上は上がり続けますが、いつかは成長が鈍化した安定期に差し掛かります。そして“医院の経年劣化”、“競合医院の出院”、“新しい治療法の導入の先送り”などにより、医業収入が右肩下がりになるかもしれません。この安定期が続くこと、迫りくることに対して院長先生の心情はどのようなお気持ちでしょうか。
おそらく経営者である院長先生にとっては安心していられる方はごくわずかではないでしょうか。
このような不安を取り除くには新しいことにチャレンジする。未来の医院に投資をすることです。今回の診療報酬改定の波に乗れば2年間は増収になると予想します。しかし何もしなければ2年後以降はどうなるかはわかりません。是非、セミナーに参加していただき、今後の医院発展への足掛かり、ヒントを見つけていただければ幸いです。
申込フォームの記入はたったの3分です。
当日セミナーでお会いできることを楽しみにしております。
小児かかりつけ診療料届出医院リストをプレゼント!
平成26年10月のデータでは小児科を標榜する診療所は約21,000件あり、20,000件を割っていた平成23年と比較すると2年間で約1,000件も増加しています。
多くの開業予備群が控えるため、今後の小児科業界にとってこの流れは継続するとみられています。
また平成30年1月のデータでは小児かかりつけ診療料届出医院は914件でした。
今年度より小児かかりつけ診療料の算定要件の緩和により、届出医院の増加が予想されています。
全国の小児かかりつけ診療料の届出を出している医院名、住所一覧を取得致しました。セミナー参加者全員に最新版の小児かかりつけ診療料の届出リストをプレゼント致します。
小児科標榜医院だけではなく、内科・小児科などの主標榜科目ではない医院からの届出も多数あります。ぜひ今後の医院経営にお役立てください。
当日のプログラム内容 (講座構成は当日変更の場合がございます。ご了承ください)
【第1講座】 | 診療報酬改定後、小児科医院業界の現状と今後 |
【第2講座】 | 小児科医院発展へのマーケティング手法 |
【第3講座】 | 小児科医院発展へのオペレーション&マネジメント手法 |
【最終講座】 | 本日のまとめ&質疑応答 |
講師紹介
大阪薬科大学薬学部卒業後、一部上場医薬品販売大手に入社。地域医療を担う薬剤師として11年間、そのうち9年間を店長として活躍。在職中は年間売上数億円~10億円弱までの店舗を歴任し、効率と能率を重視したチェーンオペレーション、部下を巻き込み目標を達成させるマネジメント、店舗独自のオリジナリティ溢れるマーケティングで力を発揮。
2015年クレドメディカルに参画後、クリニック全般における増患対策、診察効率向上対策、患者満足度向上対策等のノウハウと前職の経験と知識を融合し、各クライアントの業績向上に尽力。コンサルタントとして院長をはじめ、事務、スタッフなど様々な方と目指すべき未来を実現するため全国を駆け巡る。
大阪大学経済学部を卒業後、大手食品酒類総合メーカーでのマーケティング経験を経て、国内大手経営コンサルティング会社に入社。在職中は医療業界を中心に医科のコンサルティング活動を展開。特に耳鼻咽喉科のコンサルティング手法を確立し、国内における耳鼻咽喉科医院専門コンサルティングの第一人者である。耳鼻咽喉科で確立したコンサルティング手法を他の医科でも応用し、小児科などのコンサルティングも行っている。
2011年に株式会社クレドメディカルを設立。医科の特性上から、理事長・院長の多くが繁忙さや組織面での多くの問題を抱えていることに着目。クライアントの売上規模も数億から数千万円まで多岐に渡るが、単なる医院業績アップのみではなく、激動する外部動向に左右されない「強い組織」の構築を支えている。