本記事では「整形外科医院における拡大路線」について、整形外科コンサルタントの中川が整形外科医院の経営者のために記載した文書です。
より詳しく知りたい先生はこちらからお問い合わせください。
<目次>
1.整形外科医院経営の動向
2.専門外来について
3.自費診療について
4.まとめ
1. 整形外科医院経営の動向
現在、整形外科業界において、一般の整形外科診療以外の専門的な治療を実施するクリニックが増加傾向にあります。
もちろん、これまでも専門的な治療を実施しているクリニックはありましたが、外部への訴求と言う意味では十分と言えるクリニックは多くありませんでした。
専門的な治療を実施することのメリットとしては、他院と差別化を図ることができ、より多くの患者層、遠くの診療圏からの集患が期待できます。
2. 専門外来について
前述のとおり、昨今の整形外科業界では、一般整形外科診療以外の治療を実施する医院が増加しています。
例えば、「スポーツ整形」「小児整形」「手外科」「骨粗しょう症外来」など、先生方が専門とされている領域を、専門外来として実施するという形です。
そして、新規患者を獲得するうえで重要なことは、これら専門外来を実施していることを外部に認知してもらうということです。
そのためには、院内での告知はもちろんのこと、ホームページやSNSを活用して、外部に発信をするということが大切です。
現に、新型コロナが流行した時期に、専門的治療を行っているクリニックほど受けた影響は小さく、逆に新規患者を集める要因ともなっていました。
診療を「柱」として考えるならば、専門外来のような柱を多く構築することで、医院経営の土台が安定し、それが成長へと繋がっていくのです。これをパルテノン経営と言います。
3. 自費診療について
前述の専門外来同様に、整形外科において自費診療を行うクリニックは増加傾向にあります。ただ、整形外科医院における自費診療の種類としてはまだ多くないのが実情です。
増えてきている治療としては、再生医療の『PRP療法』や『PFC-FD療法』、対外衝撃波やハイドロリリース(保険で実施できる部分もあり)、動注治療などが増加傾向にあります。
これらの治療効果の是非についてはここでは触れませんが、治療の選択肢として用意することで地域によっては県外からの集患に繋げている医療機関もあります。
また、自費診療においては価格設定も非常に重要です。
近隣の医院と比べて極端に高い設定の場合には選ばれにくくなってしまいます。
そのため、実施をする場合は周辺、できれば都道府県単位での価格調査を実施したうえで価格を設定することをおすすめします。
4. まとめ
今や、整形外科医院を安定的に成長させていくためには、一般診療以外の「診療の柱」を
多く構築することで、差別化を図り、集患に繋げるということが大切になります。
そして、重要なことは、柱を構築しそれらを充分に訴求するということです。
医院経営において、
・専門外来や自費診療を始めたいが、どう発信していいか分からない
・自費診療の価格設定に困っている
などのお悩みをお持ちの場合は、是非弊社までお気軽にご相談ください。
本コラムが、届出の参考になれば幸いです。