自費診療モデルを活性化するための経営モデル

自費診療（美容皮膚科・美容外科）においては、大手が台頭し、主要都市においては、価格競争が既に始まっていると言っても過言ではありません。また、これらに加えて、主要都市では2020年後半から脱毛をはじめとした美容分野（特にメンズ）に関しては、従来の競合や大手チェーンだけではなく芸能人やYoutuberが出資をする専用サロンであり、施術料というよりは月額の定額モデルでの店舗も出てまいりました。

年々競合が増加することで価格競争は仕方がないと言えます。
ただ、地域によってはまだ大手が進出してきていないエリアもあります。

これらの外部要因を把握した上で、自院が美容診療をどのように展開して決めていくべきかは最優先事項であります。大きく３つに分けると、以下のようになります。

主要都市（大手美容外科だけでなく、脱毛サロンなど医科以外からも進出されている）
自費診療を既に実施しているクリニックの場合は、競合の状況などを加味した上で、自院が力を入れるべき分野を決定する必要あり。いずれにしても、競合がいる状況では価格競争になることは明らかなので、特色性を出しやすい施術に展開することを推奨。
自費診療をこれからしようと思われているクリニックの場合は後発になるので、認知度アップに広告費用がかかる可能性が高い。保険の既存患者からまずは注力する必要あり。

都心部（大手美容外科もしくは競合医院が導入しているが、医科以外からの参入はまだ）
自費診療を既に実施しているクリニックの場合は、今後医科以外からの進出の可能性も見越して、自費分野の主軸を早めに決定しておくことを推奨する。まだマーケット的には一定数ニーズはあるものの、競合が増えるにつれて、苦しい勝負になるだろう。
自費診療をこれからしようと思われているクリニックの場合もまずは保険の既存患者からの流入率を高め、地域での認知度アップを最優先事項とする。